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インターネットが普及し、情報があっという間に拡散する状況の下では、草の根運動の意味も変わってくるだろうと思う。しかし、それでも草の根運といえば民衆から湧き起った民衆による社会運動であると認識している。
だが、そうとばかりは言えないようである。
『子宮頸がんワクチン事件』の著者である斎藤貴男氏は、ジャーナリストとして、もともと安全性に疑惑のあったワクチンがどうして短期間のうちにあれほど広まり、定期接種の制度にまで乗るようになったのか、そのパワーとメカニズムの正体を知りたかったと言います。
調べていくうち、子宮頸がんの予防啓発グループ「リボンムーブメント」の背後には朝日新聞とその関連団体である日本対がん協会があり、ワクチンの導入を政官界やマスコミ界に強く働きかけた「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」の中核であることがわかった。専門家会議のスポンサーは子宮頸がんワクチンの２大メーカーであるグラクソ・スミスクラインとメルコの日本法人である。
草の根患者団体やペイシェント・アドボカシーの台頭は本来おおいに歓迎すべき潮流であるはずだ。だが現実には、その背後に巨大製薬資本などが控えていて世論誘導を図っているケースが少なくない。アメリカでは常態化して定着し、人工的な草の根運動という意味で「アストロターフィング＝人工芝」と呼ばれている。いつのまにか日本にも上陸し、代表的な新聞社がこれを仕掛けていたということになる。
斎藤氏はジャーナリストとして、このような事態はあまりにも深刻であると言います。
情報量が多く、玉石混淆（であることの認識すらなく）もはなはだしく、思慮の時間もなく、その方法も持たず、というのは情報が遮断されているのと変わらないのかもしれない。
安保法案なども、全然反対運動を報道しないかと思いきや、一気に報道しだしたり、挙句に数字をでっちあげていたとか今さら言いだして。
朝日系のアエラは最新号で「情報断捨離でアイデアを生む」とかいう特集をやってたような…
皮肉な話だが、その通りかもしれない。
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